体力で決まる女性の結婚適齢期とその理由

若いから体力がある、と決めつけるのは強引かもしれません。元々体の弱い方もいるでしょう。ただ、一般的な基準で、考えてみようと思います。育児体力のある若い年齢を「結婚適齢期」とした場合、その時期とは何歳か、そして、導き出した理論をその理由とします。特に、育児を主に担う女性について見てみます。

内閣府白書平成26年版「少子化社会対策白書」の「今後、子どもを持つ場合の条件」で、女性が挙げた第1位は「働きながら育児ができる雇用環境」、第3位が「健康上の問題がない」、第4位「配偶者などの家族の育児協力」。第1位の条件には育児と就労を両立できる体力は必要です。第2位は若ければ健康である確率が高く、第4位は若ければ育児サポートをしてくれる両親の年齢も若い可能性が高いです。ここから育児と就労の両立力、健康、両親のサポート力、この3点が女性としては適齢期のポイントや理由として導き出されるでしょう。

では、何歳がこれに当てはまる年齢、つまり結婚適齢期となるのでしょうか。法律上の結婚可能年齢は、女性は16歳です。この年齢は出産を含む成熟した肉体を持てる年齢だと言われています。また、卵子や精子の劣化が始まるのが男女共に35歳以降。ただし、35歳では両親が仮に30歳で産んだとするとその人の両親年齢は65歳。サポートに適した年齢とは言い難いと言えます。そう考えると育児女性をサポートできる健康な両親の年齢を55歳までとして逆算すると25歳です。このことから、「女性の育児体力」での適齢期を16歳~25歳と導き出してみました。